成年後見制度
成年後見制度とは
・判断能力に問題のある人が不利益を被ることのないように、不十分な判断能力を補うための制度
判断能力に問題のある人を守る
・障害者のうち、身体障害者を除いた知的障害者や精神障害者の中には、判断能力に問題がある人がいる
・障害者の自立と社会参加が叫ばれている今、単に社会参加を促すだけでなく、保護すべき部分は社会全体で保護する必要がある
成年後見制度の対象者
・知的障害者、精神障害者のほかに、認知症、自閉症、事故による脳の損傷や脳の疾患に起因する精神上の障害を持つ人などが想定されている
・未成年者で判断能力に問題がある場合、民法の未成年者保護規定により保護される
法定後見制度
・民法に基づいて、判断能力に問題のある人の配偶者や親族など、一定の人の請求によって、家庭裁判所が審判を行って、成年後見人などの保護者をつけ、その代わりに本人が契約などの行為をする能力を制限することで本人を保護する制度
任意後見制度
・あらかじめ判断能力のあるうちに、自分が将来認知症や知的、精神障害者などにより判断能力に問題が生じる状況に至ったときに保護、支援してくれる後見人となる人を決めておく制度
・自己決定権の尊重の理念に即して定められた制度であり、任意後見契約という契約によって行われ、契約書は公正証書にしなければならない
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障害者総合支援法
自立支援医療制度
自立支援医療
・障害の治療にかかる医療費の自己負担を少なくする制度
・障害者や障害児が、心身の障害の状態の軽減を図り、自立した日常生活や自立した社会生活を営むために、必要な医療を指定自立支援医療機関から受けたとき、その利用者に対して個別に自立支援医療費が支給される
・自立支援医療費は、従来の児童福祉法に基づく育成医療、精神保健福祉法に基づく精神通院医療、身体障害者福祉法に基づく更生医療を統合したものである
自立支援医療費の支給と認定
・支給申請手続きは、管轄の違いにより異なる
・自立支援医療は実施主体である都道府県に対して申請する
・更生医療は市町村を経由して実施主体である都道府県に対して申請する
・更生医療は実施主体が市町村なので、市町村に対して直接申請することになる
・支給認定にあたって、それぞれお自立支援医療費の実施主体は、支給認定の有効期間、指定自立医療機関を定めて、それを記載した受給者証を利用者に交付する
・利用者が指定自立医療機関で診療を受ける際には、この受給者証を提出しなければならない
利用者負担
・通常の医療費が原則３割負担なのに対して、自立支援医療制度を利用すると原則１割負担となる
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
６．自立生活援助
・自立生活援助とは、障害者が居宅で自立した日常生活を営む上での問題について、一定の期間、定期的な巡回訪問などにより、相談に応じ、必要な情報の提供、助言その他の援助を行うサービス
自立生活援用を実施する事業者の指定
・自立生活援助を行うことができるのは、居宅介護、重度訪問介護、同行援護、行動援護、宿泊型自立訓練または共同生活援助に係わる指定障害福祉サービス事業者、指定障害者支援施設または指定相談支援事業者で、事業者指定は事業所単位で実施する
・事業を行うために必要な広さの区画を有するとともに、指定自立生活援助の提供に必要な設備及び備品、一定の人員を備えている必要がある
自立生活援助を受けられる人
・障害者支援施設、のぞみの園、宿泊型自立訓練事業所、共同生活援助事業所、児童福祉施設、精神科病院、療養介護を行う病院、福祉ホーム、救護施設、更生施設、刑事施設（刑務所、少年刑務所、拘置所）、少年院、更生保護施設、自立更生促進センター、就業支援センター、自立準備ホームなどから地域での一人暮らしに移行した障害者で、理解力や生活力などに不安がある人が援助を受けられる
・また、現に一人暮らしをしていて、自立生活援助による支援が必要な障害者や、障害、疾病等を持った家族と同居していて、家族による支援が見込めない人
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
５．就労定着支援
・就労定着支援は、生活介護、自立訓練、就労移行支援、就労継続支援などの利用を経て、会社などの事業所に新たに雇用された障害者で、就労に伴う環境の変化で生活面に課題が生じている人に、３年間にわたって、その事業所での就労の継続を図るために必要な連絡調整その他の便宜を図るサービス
就労定着支援を実施する事業者の指定
・就労定着支援を行うことができるのは、過去３年間に平均１人以上、通常の事業所に新たに障害者を雇用させている指定障害福祉サービス事業所で、生活介護、自立訓練、就労移行支援、就労継続支援Ａ型Ｂ型に係る事業者
・事業を行うために必要な広さの区画を有するとともに、指定就労定着支援の提供に必要な設備及び備品等、一定の人員を備えている必要がある
受けられる支援の内容
・障害者が、新規に雇用された会社などの通所の事業所での就労の継続を図るため、勤務先事業所の事業主や、障害福祉サービス事業を行う事業所、医療機関、社会福祉協議会等のとの連絡調整、連携、雇用に伴って生じる日常生活または社会生活を営む上でのさまざまな問題に関する相談、指導、助言などの支援を受けることができる
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
４．就労継続支援
・就労継続支援は、一般企業に雇用されることが困難な障害者に対して、就労や生産活動に関わる機会を提供し、知識や能力の向上を図るための支援を行うサービス
・就労継続支援には、雇用契約を締結して行う雇用型と、非雇用型の２種類がある
雇用型の就労継続支援
・利用者の福祉サービスを提供する事業者との間で雇用契約を締結し、この契約に基づいて事業者の事業所で就労の機会を提供する
・この就労によって、一般企業への就労に向けた知識や能力の向上を図る
・雇用契約を結ぶ以上、労働基準法等の労働関係法令が適用される
非雇用型の就労継続支援
・雇用契約は締結しないで、通所によって就労や生産活動の機会を提供する
・一般就労に必要な知識、能力に向上が見られた人には、一般就労に向けての支援を行う
・雇用契約は締結しないため、工賃については、生産活動から得られた収入から必要経費を控除した額に相当する額が支払われる
対象者
・一般企業などでの就労経験がある人
・雇用型の就労継続支援での就労経験がある人の中で、年齢や体力などの面で雇用されることが難しくなった人
・上記のどれにもあてはまらないが50歳に達している人
・試行の結果、企業等の雇用や、就労移行支援、雇用型就労継続支援の利用が難しいと判断された人
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
３．就労移行支援
・就労移行支援とは、実際に事業所で作業をしたり、企業で実習をしたりしながら、この活動を通して仕事に就くために必要な知識や能力の向上を図る訓練を提供するサービス
働きたい人への支援
・職に就くことは、単に収入を得る手段としても重要であるが、収入を得ることだけが就労の価値ではない
・障害者の社会参加という意味の価値もあり、障害者が働きたいと考えたとき、この希望を満たすための支援が必要となる
・就労移行支援は、65歳未満の、一般の企業などで働きたいと希望する人や、技術を修得して在宅での就労や起業を望んでいる人に対し、その希望をかなえるために行う支援
・就労移行支援では、実際に事業所で作業をしたり、企業で実習をしながら、この活動を通して仕事に就くために必要な知識や能力の向上を図る訓練を提供する
・さらに、利用者の求職活動に対する支援、職場に定着するための連絡、相談などの支援を行う
・利用者と契約した事業者は、その利用者に関する個別の支援計画に従った職場実習ができるように、その受け入れ先を確保し、ハローワークや障害者就業・生活支援センターなどの関係機関と連携して、利用者の求職活動の支援、適正や希望に応じた職場の開拓に努めなければならない
・利用者が職に就いた後も、職場に定着するまでの間、定期的な連絡を行い、相談を受けるなどの支援を継続する
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
２．自立訓練給付
・自立訓練給付とは、機能や能力を維持、回復、向上することで自立が可能な人に、そのための訓練を行うもの
機能の訓練と生活の訓練
・障害者が自ら選択した場所に居住して、また、障害者や障害児が自分の適正と能力に応じて、自立して生活していくためには、ある程度の身体機能が必要で、障害の種類によっては、日常生活に必要な食事や洗濯などの家事に関する能力が、自立して生活するには足りない場合がある
・現状では機能、能力を持っていても、意識的に訓練しないと低下してしまう場合もある
・これらの機能や能力を維持、回復、向上させれば十分に自立できる人に、そのための訓練を行うのが自立訓練給付である
機能訓練
・地域での生活への移行に必要な身体機能を維持、回復、向上させるために、作業療法や理学療法によるリハビリテーションや歩行訓練、家事などの日常生活上の活動の訓練、コミュニケーションの訓練、これらについての相談、支援を18ヶ月以内の期間を基準として個別の支援計画に基づいて行う
生活訓練
・生活訓練は、知的障害者や精神障害者が対象
・生活訓練では、これらの人々に、地域での日常生活で必要になる食事や家事などの訓練や日常生活上の相談を行う
・24ヶ月の期間を標準として、利用者の自宅で、又は一定の場所に通って訓練を行う
・ただし、長期間の入所、入院をしていた人については36ヶ月以内を標準の期間とする
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
１．共同生活援助
グループホームの事業運営
・従来、グループホームの人員基準は厚生労働省令で定めるとされていたが、改正により、都道府県の条例で定めることとなった
1)管理者
・従業者及び業務の管理その他の管理を一元的に行う
配置基準
・１人配置
・兼務可、非常勤不可
・資格要件無し
2)サービス管理責任者
・利用者の個別支援計画を作成するとともに、サービス内容の評価、日中活動サービス事業者との連絡調整等、他の従業者に対する技術的な指導及び助言を行う
配置基準
・利用者の数を30で除した数以上
・兼務可（ただし定員20人以上は専従）、非常勤可
・資格要件あり
3)世話人
・食事の提供や生活上の相談等、日常生活を適切に援助する
配置基準
・利用者の数を６（人員配置基準の選択により５又は４）で除した数以上
・兼務可、非常勤可
・資格要件無し
4)生活支援員
・食事や入浴、排泄などの介護を行う
・外部サービス利用型指定共同生活援助の場合、配置不用
配置基準
・兼務可、非常勤可
・資格要件無し
以下の数（小数第２位まで算出）の合計数以上（小数第２位を切り上げ）
・障害支援区分３の利用者を９で除した数
・障害支援区分４の利用者を６で除した数
・障害支援区分５の利用者を４で除した数
・障害支援区分６の利用者を2.5で除した数
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障害者総合支援法
訓練等給付で利用できるサービス
１．共同生活援助
・共同生活援助とは、障害者のうち、施設に入所しておらず、地域で他の人と共同で生活している人（共同生活を営むのに支障のない人）を対象とするサービス
・主に夜間において共同生活を営んでいる住居（グループホーム）で相談、入浴、排泄または食事の介護、その他の日常生活上の援助を行う
・障害者の生活への不安の軽減、孤立の防止、共同生活における住居は事業者が賃貸借契約に基づいて提供する
・対象者は、生活介護や就労継続支援等の日中活動を利用している障害者（身体障害者については、65歳未満の者又は65歳に達する日の前日までに障害福祉サービスもしくはこれに準ずるものを利用したことがある人）で、地域において自立した日常生活を営む上で食事や入浴等の介護や、相談等の日常生活上の支援を必要とする人が想定されている
共同生活援助と共同生活介護の一体化
・以前は共同生活援助が訓練等給付のひとつであり、共同生活介護は介護給付のひとつとされていたが、2014年4月1日から共同誠克援助に一元化され、共同生活援助には、「外部サービス利用型」と「介護サービス包括型」の２つの型が存在する
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障害者総合支援法
介護給付費で利用できるサービス
５．療養介護（医療ケアに伴う介護）
・常時介護を必要とする人のうち、長期入院による医療的ケアが必要な人に対して、主に昼間、病院や施設で機能訓練や療養上の管理、看護、医学的管理のもとでの介護、日常生活上の世話などを提供する
６．生活介護（介護、創作活動、生産活動の支援）
・常時介護を必要とする人が安定した生活を営むために、主として昼間に支援施設で入浴、排泄、食事の介護のほか、創作活動や生産活動の機会を提供する
・利用制限は定められていない
・障害支援区分３以上（施設入所の場合は４以上）、50歳以上の人の場合には、障害支援区分２以上（施設入所の場合は３以上）の人が対象として想定されている
７．施設入所支援
・施設に入所している人に対して、主に夜間、入浴、排泄、食事の介護等を提供する
８．短期入所
・介護者が病気などで一時的に介護ができなくなったときに、障害者を障害者支援施設などに短期間だけ入所させて、入浴、排泄、食事等の介護を提供する
介護給付費に含まれないもの
・食事の提供に要する費用
・居住もしくは滞在に要する費用
・その他の日常生活に要する費用又は創作活動若しくは生産活動に要する費用のうち厚生労働省令で定める費用
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障害者総合支援法
介護給付費で利用できるサービス
１．居宅介護（ホームヘルプサービス）
・居宅介護は、食事や入浴、排泄などの身体介護を障害者の居宅に出向いて提供するサービス
・障害支援区分が１以上（身体介護を伴う通院介助は区分２以上）の人が対象
２．重度訪問介護（重度の肢体不自由者の介護）
・常時介護を必要とする障害者に対して、食事、入浴、排泄の身体介護、家事援助、コミュニケーション支援、外出時の移動の際の介護を総合的に提供するサービス
・重度の肢体不自由者で、常時介護を必要とする障害者、重度の知的障害者及び精神障害者が対象
・障害支援区分が４以上で、２肢以上に麻痺があり、障害支援九文認定調査で「歩行」「移乗」「排尿」「排便」のどれもが「できる」以外に認定されている人が対象
３．同行援護（視覚障害者の移動支援）
・視覚障害により移動に著しい困難を有する障害者等について、外出時に同行し、移動に必要な情報提供とともに移動の援護、その他の便宜を供与するサービス
４．行動援護（危険を避けるための介護）
・自閉症で、てんかん等を有する重度の知的障害者、障害児や統合失調症等を有する重度の精神障害者であって、自傷、異食、徘徊等の行動障害に対する援護を必要とする人に対する、行動する際に伴う危険を回避するための援護や外出の際の移動時の介護等を提供するサービス
・障害支援区分３以上で、行動関連項目８点以上の人が対象
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障害者総合支援法
・障害者総合支援法でいう支援の中身は、利用者への個別の給付である自立支援給付と市町村が行う地域生活支援事業に分かれる
・自立支援給付とは、介護給付費、特別介護給付費、訓練等給付費、特例訓練等給付費、特定障害者特別給付費、特例特定障害者特別給付費、自立支援医療費、療養介護医療費、基準該当療養介護医療費、補装具費及び高額障害福祉サービス等給付費等の支給のこと
・地域生活支援事業とは、相談支援事業、移動支援事業、聴覚・言語・音声機能障害者等へのコミュニケーション支援事業、日常生活用具給付等支援事業、地域活動支援センターの機能強化事業などがある
・2010年の改正法で、「障害福祉サービスの利用の観点から成年後見制度を利用することが有用であると認められる障害者で成年後見制度の利用に要する費用について補助を受けなければ成年後見制度の利用が困難であると認められている者につき、当該費用のうち厚生労働省令で定める費用を支給する事業」が追加されている
・障害福祉サービスを利用しようとするときは、障害者本人や障害児の保護者または代理人が居住している市町村に対して申請を行う
・申請があると、市町村は支給の要否の決定を行う
・介護給付については、その際に障害支援区分の認定も行われる
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鼻炎用点鼻薬
鼻炎用点鼻薬の成分
１．アドレナリン作動成分
アドレナリン作動成分の使用上の注意
・過度に使用すると鼻粘膜の血管が反応しなくなり、逆に血管が拡張して二次充血を招き、鼻づまりがひどくなりやすい
・点鼻薬は局所（鼻腔内）に適用されるものであるが、鼻粘膜から循環血流中への移行により全身的な影響も生じる
２．抗ヒスタミン成分
・ヒスタミンの働きを抑えることにより、アレルギー性鼻炎および急性鼻炎の症状を緩和する
成分名
・クロルフェニラミンマレイン酸塩、ケトチフェン
３．抗アレルギー成分（ヒスタミンの遊離を抑える成分）
・肥満細胞からのヒスタミンの遊離を抑える作用を示し、鼻のアレルギー症状を緩和する
・通常、抗ヒスタミン成分と組み合わせて配合される
成分名
・クロモグリク酸ナトリウム
抗アレルギー成分の使用上の注意
・アレルギー性でない鼻炎、副鼻腔炎に対しては無効
・３日間使用して症状の改善がみられない場合は、アレルギー性の症状ではない可能性がある
・医療機関で減感作療法などのアレルギーの治療を受けている人は、使用する前に医師などに相談する
・まれに重篤な副作用として、アナフィラキシーを生じる
４．局所麻酔成分
・鼻粘膜の過敏性や痛みや痒みを抑える
成分名
・リドカイン、リドカイン塩酸塩
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鼻炎用点鼻薬
１．鼻炎の種類
・急性鼻炎は、鼻腔に付着したウイルスや細菌によって生じる鼻粘膜の炎症で、多くの場合、かぜの随伴症状として現れる
・アレルギー性鼻炎は、アレルゲンに対する過敏反応によって引き起こされる鼻粘膜の炎症
・花粉症は、花粉が原因で生じる
・副鼻腔炎は、鼻粘膜の炎症が副鼻腔にも及んだもので、慢性のものは、蓄膿症と呼ばれる
２．鼻炎用点鼻薬の働き
・鼻炎用点鼻薬は、急性鼻炎、アレルギー性鼻炎または副鼻腔炎による諸症状のうち、鼻づまり、鼻みず、くしゃみ、頭重の緩和を目的として、鼻腔内に適用される外用液剤
・アドレナリン作動成分を主体とし、抗ヒスタミン成分や抗炎症成分を組み合わせて配合されている
・鼻腔内における局所的な作用を目的とし、多くの場合、スプレー式で鼻腔内に噴霧する剤形になっている
スプレー式鼻炎用点鼻薬の使用上の注意
・噴霧後に鼻汁とともに逆流しないよう、使用前に鼻をよくかむ
・なるべく鼻に容器が直接触れないようにする
・使用後は鼻に接した部分はティッシュペーパーなどで拭く
・他人との共用は避ける
鼻炎用点鼻薬の成分
１．アドレナリン作動成分
・交感神経系を刺激して鼻粘膜を通っている血管を収縮させることにより、粘膜の充血や腫れを和らげる
成分名
・ナファゾリン塩酸塩、フェニフリン塩酸塩、テトラヒドロゾリン塩酸塩
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内服アレルギー用薬
２．内服アレルギー用薬の成分
1)抗ヒスタミン成分
抗ヒスタミン成分の使用上の注意
・まれにメキタジンは、重篤な副作用として、ショックアナフィラキシー、肝機能障害、血小板減少を生じる
・ヒスタミンは、脳の下部において覚醒の維持や調節を担っているため、ヒスタミンの働きが抑えられると眠気が促される
・眠気を生じるため、服用後は乗物類の運転操作をしてはならない
・ジフェンヒドラミンを含む成分は、一部が乳汁中に移行して乳児に昏睡を起こすため、授乳婦に使用してはならず、使用する場合には授乳してはならない
・ヒスタミンの働きを抑える作用以外に抗コリン作用も示すため、副作用として、排尿困難、口渇、便秘を生じる
・排尿困難の症状がある人、緑内障の診断を受けた人はその症状が悪化するため、使用する前に医師などに相談する
2)抗炎症成分
・皮膚や鼻粘膜の炎症を和らげる
成分名
・グリチルリチン酸二カリウム、グリチルリチン酸、グリチルリチン酸モノアンモニウム、ブロメライン、トラネキサム酸
同じ作用の成分名
・カンゾウ（甘草）
3)アドレナリン作動成分
・交感神経系を刺激して鼻粘膜の血管を収縮させることにより、鼻粘膜の充血や腫れを和らげる
・メチルエフェドリン怨嗟年は、血管収縮作用よる痒みを鎮める効果も期待できる
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内服アレルギー用薬
１．アレルギーの症状と内服アレルギー用薬の働き
・アレルギーとは、免疫反応が特定のアレルゲン（抗原）に対して過激に反応する状態のこと
アレルギーが起こるしくみ
・アレルゲン（抗原）が体内に侵入
・免疫グロブリン（抗体）が、アレルゲンを特異的に認識し、肥満細胞を刺激
・肥満細胞からヒスタミンやプロスタグランジンが遊離
・ヒスタミンが周囲の器官や組織の表面に分布する受容体と反応し、血管拡張、血管透過性亢進が生じる（アレルギーの発生）
1)内服アレルギー用薬と鼻炎用内服液
・内服アレルギー用薬は、じんましんや湿疹、かぶれ、およびそれらに伴う皮膚の痒みまたは鼻炎に用いられる内服薬の総称で、抗ヒスタミン成分が主体として配合されている
・抗ヒスタミン成分に、アドレナリン作動成分や抗コリン成分などを組み合わせて配合し、急性鼻炎、アレルギー性鼻炎または副鼻腔炎による諸症状の緩和を目的としたものを鼻炎用内服薬という
２．内服アレルギー用薬の成分
・肥満細胞から遊離したヒスタミンと受容体との反応を妨げることにより、ヒスタミンの働きを抑える
成分名
・クロルフェニラミンマレイン酸塩、カルビノキサミンマレイン酸塩、クレマスチンフマル酸塩、ジフェンヒドラミン塩酸塩、ジフェニルピラリン塩酸塩、ジフェニルピラリンテオクル酸塩、トリプロリジン塩酸塩、メキタジン、アゼラスチン、エミダスチン、ケトチフェン
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婦人薬
２．婦人薬の成分
1)女性ホルモン成分
・人工的に合成された女性ホルモンを補充するもので、膣粘膜または外陰部に適用され、適用部位から吸収されて循環血液中に移行し作用を発現する
成分名
・エチニルエストラジオール、エストラジオール
女性ホルモン成分の使用上の注意
・胎児の先天性異常の発生が報告されているため、妊婦などは使用してはならない
・授乳中の人は、成分の一部が乳汁中に移行するため、使用する前に医師などに相談する
・長期連用により、血栓症や乳がん、脳卒中が現れやすくなる
2)生薬成分
鎮静、鎮痛、女性の滞っている月経を促す
→サフラン、コウブシ（香附子）
血行の改善、血色不良や冷え性の緩和、強壮、鎮静、鎮痛
→センキュウ、トウキ、ジオウ
鎮痛、鎮痙
→シャクヤク（芍薬）、ボタンピ（牡丹皮）
鎮静
→サンソウニン（酸棗仁）、カノコソウ（鹿子草）
抗炎症
→カンゾウ（甘草）
胃腸症状への効果
→オウレン（黄連）、ソウジュツ（蒼朮）、ビャクジュツ（白朮）、ダイオウ（大黄）
利尿
→モクツウ（木通）、ブクリョウ（茯苓）
３．ビタミン成分など
疲労時に消耗しがちなビタミンの補給
→ビタミンB1、ビタミンB6、ビタミンB12、ビタミンC、ビタミンE
滋養強壮
→タウリン、ニンジン
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婦人薬
１．女性特有の症状と婦人薬の働き
1)女性特有の症状と婦人薬の働き
・女性の月経は、子宮の内服を覆っている膜である子宮内膜が剥がれ落ちて血液とともに排出される生理現象
・妊娠可能な期間において、妊娠期間中を除き、ほぼ毎月、周期的に起こる
・月経周期は、約21日から40日と個人差がある
・さまざまなホルモンの複雑な相互作用によって調節されており、視床下部や下垂体で産生されるホルモンと、卵巣で産生される女性ホルモンが月経周期に関与する
・加齢とともに卵巣からの女性ホルモンの分泌が減少し、月経が停止して妊娠可能な期間が終了することを閉経という
・閉経の前後は、更年期（閉経周辺期）と呼ばれ、体内の女性ホルモンの量が大きく変動する
女性ホルモンの量の変化などに関連する女性特有の症状
月経前症候群
・月経の約３から10日前に現れる
・月経開始とともに消失する身体症状や精神症状
血の道症
・月経、妊娠、分娩、産縟、更年期などの生理現象や、流産、人口妊娠中絶、避妊手術を原因とする異常生理によって起こる
・抑うつや寝つきが悪くなる、神経質、集中力の低下などの精神神経症状
・発症する年齢は、必ずしも更年期に限らない
更年期障害
・更年期において、不規則な月経周期、血の道症、冷え性、腰痛、頭痛、頭重、ぼてり、のぼせ、立ちくらみなどの症状が現れる
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痔の薬
３．外用痔疾用薬の成分
5)止血成分
アドレナリン作動成分
・血管収縮作用による止血効果が期待できる
成分名
・テトラヒドロゾロリン塩酸塩、メチルエフェドリン塩酸塩、エフェドリン塩酸塩、ナファゾリン塩酸塩
アドレナリン作動成分の使用上の注意
・心臓病、高血圧、糖尿病、甲状腺機能障害の診断を受けた人は、その症状が悪化するおそれがあるため、メチルエフェドリン塩酸塩を含む坐剤および注入軟膏を使用する前に医師などに相談する
・高齢者は、心悸亢進や血圧上昇、血糖値上昇が現れやすいため、使用する前に医師などに相談する
収斂保護止血成分
・粘膜表面に不溶性の膜を形成し、粘膜の保護、止血に働く
・タンニン酸は、鎮痛鎮痙作用のあるロートエキスと組み合わせて用いられる
成分名
・タンニン酸、酸化亜鉛、硫酸アルミニウムカリウム、卵黄油
殺菌消毒成分
・痔疾患に伴う局所の感染を防止する
成分名
・クロルヘキシジン塩酸塩、セチルピリジニウム塩化物、ベンザルコニウム塩化物、デカリニウム塩化物、イソプロピルメチルフェノール
生薬成分
・新陳代謝促進、殺菌、抗炎症に効果がある
成分名
・シコン（紫根）、セイヨウトチノミ
ビタミン成分
・ビタミンE：肛門周囲の抹消血管の血行改善
・ビタミンA油：傷の治りを促す
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痔の薬
３．外用痔疾用薬の成分
1)局所麻酔成分
・痔に伴う痛みや痒みを和らげる
成分名
・リドカイン、リドカイン塩酸塩、アミノ安息香酸エチル、ジブカイン塩酸塩、ブロカイン塩酸塩
局所麻酔成分の使用上の注意
・リドカイン、リドカイン塩酸塩、アミノ安息香酸エチル、ジブカイン塩酸塩を含む坐剤および注入軟膏は、まれに重篤な副作用として、ショックアナフィラキシーを生じる
2)鎮痒成分
抗ヒスタミン成分
・痔に伴う痒みを和らげる
成分名
・ジフェンヒドラミン塩酸塩、ジフェンヒドラミン、クロルフェニラミンマレイン酸塩
局所刺激成分
・局所への穏やかな刺激によって痒みを抑える
成分名
・熱感刺激：クロタミトン
・冷感刺激：カンフル、ハッカ油、メントール
3)抗炎症成分
ステロイド性抗炎症成分
・痔による肛門部の炎症や痒みを和らげる
成分名
・ヒドロコルチゾン酢酸エステル、プレドニゾロン酢酸エステル
ステロイド性抗炎症成分の使用上の注意
・ステロイド性抗炎症成分を含む坐剤および注入軟膏は、その含有量によらず、長期連用してはならない
グリチルレチン酸、リゾチーム塩酸塩
・比較的緩和な抗炎症成分を示す
4)組織修復成分
・痔による肛門部の創傷の治癒を促す
成分名
・アラントイン、アルミニウムクロルヒドロキシアラントイネート（アルクロキサ）
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痔の薬
１．痔の薬と働き
・痔は、肛門附近の血管がうっ血し肛門に負担がかかることによって生じる肛門の病気の総称
・肛門部に過度の負担をかけることやストレスなどにより生じる生活習慣病
痔の予防
・長時間座ることを避ける
・軽い運動によって血行を良くする
・食物繊維の摂取を心掛ける
・刺激性のある食べ物を避ける
痔の主な病態
痔核（いぼ痔）
・肛門の血管群が部分的に拡張し、肛門部にいぼ状の腫れが生じたもの
・内痔核（直腸粘膜にできた痔核）は、自覚症状が少ない
・外痔核（肛門の出口側にできた痔核）は、出血や痛みを生じる
裂肛（切れ痔）
・肛門の出口からやや内側の上皮に傷が生じた状態
痔瘻
・肛門陰窩（肛門内部の小さなくぼみ）に糞便のカスが溜まって炎症、化膿を生じた状態
・進行すると、あふれた膿により周辺部の皮膚がかぶれ、赤く腫れて激痛を生じる
２．痔疾用薬とは
・外用痔疾用薬は、痔核または裂肛による痛み、痒み、腫れ、出血などの緩和、患部の消毒を目的とする坐剤、軟膏剤または外用液剤
・局所に適用されるが、坐剤および注入軟膏では、成分の一部が直腸粘膜から吸収されて循環血液中に入りやすく、全身的な影響を生じることがある
・内用痔疾用薬は、比較的緩和な抗炎症作用、血行改善作用を目的とする成分のほか、瀉下成分、整腸成分などが配合されたもので、外用痔疾用薬と併せて用いると効果的
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貧血用薬
２．貧血用薬の成分
2)鉄以外の金属成分
銅
・ヘモグロビンの産生過程において、鉄の代謝や輸送に働く
・硫酸銅は、ヘモグロビンの産生を助ける
コバルト
・赤血球の産生過程で不可欠なビタミンB12の構成成分
・硫酸コバルトは、骨髄での造血機能を高める
マンガン
・糖質、脂質、タンパク質の代謝の際に働く酵素の構成物質
・硫酸マンガンは、エネルギー合成を促す
3)ビタミン成分
ビタミンB6
・ヘモグロビンの産生に必要
ビタミンB12、葉酸
・正常な赤血球の形成に働く
ビタミンC
・消化管内で鉄が吸収されやすい状態に保つ
３．副作用、相互作用、受診勧奨
1)貧血用薬の副作用
・副作用として、吐き気、嘔吐、食欲不振、胃部不快感、腹痛、便秘、下痢などの胃腸障害を生じる
・鉄分の吸収は空腹時のほうが高いとされているが、消化器系への副作用を軽減するため、食後に服用することが望ましい
・胃への負担を軽減するため、腸溶性製剤もある
2)貧血用薬の相互作用
・複数の貧血用薬と併用すると、胃腸障害の副作用が現れやすくなる
・服用の前後30分にタンニン酸を含む飲食物（緑茶、コーヒーなど）を摂取すると、鉄の吸収が悪くなる
3)貧血用薬の受診勧奨
・鉄製剤で改善できる貧血は、鉄欠乏症貧血のみ
・貧血用薬を予防的に使用することは適当ではない
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貧血用薬
１．貧血用薬の働き
・貧血の症状には、疲労、動悸、息切れ、血色不良、頭痛、耳鳴り、めまい、微熱、皮膚や粘膜が青白くなる、下半身のむくみがある
・貧血は、その原因により、ビタミン欠乏症貧血と鉄欠乏症貧血とに分類できる
1)貧血用薬とは
・鉄欠乏症に対して不足している鉄分を補充し、造血機能の回復を図る医薬品
2)鉄欠乏性貧血
・鉄分は、赤血球が酸素を運搬するうえで重要なヘモグロビンの産生に不可欠なミネラル
・鉄分の摂取不足を生じた初期には、貯蔵鉄や血清鉄が減少するだけで、直ちに貧血症状が現れることはない
・持続的に鉄分が不足すると、ヘモグロビンが減少して貧血症状が現れる
・鉄欠乏状態を生じる要因として、鉄分の摂取不足、消化管からの鉄の吸収障害、消化管出血などがある
・体の整腸が著しい年長乳児や幼児、月経血損失のある女性、鉄要求量の増加する妊婦や授乳婦は、鉄欠乏状態を生じやすい
２．貧血用薬の成分
1)鉄分
・不足した鉄分を補充する
成分名
・フマル酸第一鉄、溶性ピロリン酸第二鉄、可用性含糖酸化鉄、クエン酸鉄アンモニウム
鉄分を主成分とする貧血用薬の使用上の注意
・便が黒くなることがあるが、副作用などの異常ではない
・服用前から便が黒い場合は、消化管出血が原因とも考えられる
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高コレステロール改善薬
３．高コレステロール改善薬の成分
1)高コレステロール改善薬の成分
・大豆油不酸化物（ソイステロール）は、腸管におけるコレステロールの吸収を抑える
・リノール酸、ポリエンホスファチジルコリンは、コレステロールと結合してコレステロールエステルを形成し、肝臓におけるコレステロールの代謝を促す
・パンテチンは、LDLなどの異化排泄を促進し、リボタンパクリパーゼ活性を高めてHDLの産生を高める
成分名
・大豆油不酸化物（ソイステロール）、リノール酸、ポリエンホスファチジルコリン、パンテチン
高コレステロール改善薬の使用上の注意
・副作用として、吐き気、胃部不快感、胸やけ、下痢を生じる
2)リボフラピン酪酸エステル
・リボフラピン酪酸エステル（ビタミンB2）は、コレステロールの生合成抑制、排泄・異化の促進、中性脂肪の抑制、過酸化脂質の分解に働く
3)トコフェロール酢酸エステル、ガンマ-オリザノール
・トコフェロール酢酸エステル（ビタミンE）、ガンマ-オリザノールは、コレステロールからの過酸化脂質の生成を抑えるほか、末梢血管における血行を促進する作用があるとされ、血中コレステロール異常に伴う抹消血行障害の緩和に働く
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高コレステロール改善薬
１．高コレステロール改善薬の働き
・コレステロールは、細胞の構成成分で、胆汁酸や副腎皮質ホルモンなどの生理活性物質の産生に重要で、生体に不可欠な物質
・その産生及び代謝は、主に肝臓で行われる
・主に食事から摂取された糖及び脂質からコレステロールが産生される
1)リボタンパク質
・コレステロールは、水に溶けにくいため、血液中ではリボタンパク質の状態で存在する
・リボタンパク質のバランスの乱れ自体は自覚症状を伴わないが、血液中のLDL（低密度リボタンパク質）が多く、HDL（高密度リボタンパク質）が少ない場合、コレステロールが抹消組織に蓄積し、心臓病、肥満、動脈硬化のリスクが高くなる
・LDLが140mg/dL以上、HDLが40mg/dL未満、中性脂肪が150mg/dL以上のいずれかである状態を脂質異常症という
・LDLコレステロールは、悪玉コレステロールと呼ばれ、コレステロールを肝臓から抹消組織へ運ぶ
・HDLコレステロールは、善玉コレステロールと呼ばれ、コレステロールを抹消組織から肝臓へ運ぶ
２．高コレステロール改善薬
・高コレステロール改善薬は、血中コレステロール異常の改善、血中コレステロール異常に伴う抹消血行障害（手足の冷え、しびれ）の緩和などを目的として使用される医薬品
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強心薬
１．強心薬の働き
・強心薬は、疲労などによる軽度の心臓の働きの乱れについて、心臓の働きを整え、動悸や息切れなどの症状の改善を目的とする医薬品
・一般用医薬品では、強心作用を示す生薬成分が用いられる
２．強心薬の成分
1)強心成分
・強心成分には、心筋に直接刺激を与え、その収縮力を高める
成分名
・センソ、ゴオウ（牛黄）、ジャコウ（麝香）、ロクジョウ（鹿茸）
2)強心成分以外の配合成分
・強心薬には、鎮静、強壮などを目的とする生薬成分も配合されている
成分名
・リュウノウ（竜脳）、シンジュ（真珠）、レイヨウカク（羚羊角）、ジンコウ（沈香）、動物胆、ユウタン（熊胆）、サフラン、ニンジン（人参）、インヨウカク（淫羊藿）
3)漢方処方製剤
・動悸、息切れに用いられる漢方処方製剤として、リョウケイジュツカントウ（苓桂朮甘湯）がある
３．相互作用、受診勧奨
1)相互作用
強心薬の相互作用
・滋養強壮保健薬を併用した場合、生薬成分が重複して副作用が起こりやすくなる
2)受診勧奨
・強心薬を５から６日間使用しても症状の改善がみられない場合、ほかの原因に起因する可能性がある
・一般用医薬品の使用により動悸の副作用が現れた場合、強心薬による対処を図ってはならない
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駆虫薬
２．駆虫薬の成分
1)サントニン
・回虫の自発運動を抑える
サントニンの使用上の注意
・消化管から吸収されたサントニンは、主に肝臓で代謝されるが、肝臓病の診断を受けた人はでは肝機能障害が悪化するため、使用する前に医師などに相談する
・服用後、一時的に物が黄色く見えたり、耳鳴り、口渇が現れたりする
2）カイニン酸
・回虫に痙攣を起こさせる
・カイニン酸を含む生薬成分として、マクリが配合されている場合がある
3)ピペラジンリン酸塩
・アセリルコリン伝達を妨げることにより、回虫、蟯虫の運動金を麻痺させる
ピペラジンリン酸塩の使用上の注意
・副作用として、痙攣、倦怠感、眠気、食欲不振、下痢、便秘を生じる
・痙攣の症状がある人は、痙攣発作を誘発するため使用する前に医師などに相談する
・貧血、著しい栄養障害の診断を受けた人は、その症状が悪化するため、使用する前に医師などに相談する
・肝臓病、腎臓病の診断を受けた人は、代謝や排せつが円滑に行われず、副作用が現れやすくなるため、使用する前に医師などに相談する
4)パモ酸ピルビニウム
・蟯虫の呼吸や栄養分の代謝を抑える
パモ酸ピルビニウムの使用上の注意
・赤、赤褐色の成分で、尿や糞便を赤く着色する
・水に溶けにくいため消化管からの吸収は少ないとされているが、ヒマシ油との併用は避ける
・腸管内で駆虫成分が吸収されやすくなるため、脂質分の多い食事やアルコールの摂取は避ける
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駆虫薬
１．駆虫薬の働き
・駆虫薬とは、腸管内の寄生虫（回虫、蟯虫）を駆除するために用いられる医薬品
・卵からふ化した回虫の幼虫は、腸管壁から体組織に入り込んで肺に達し、再び消化管内に戻って成虫となるため、栄養障害などの消化器症状のほか、呼吸器障害を引き起こす
・蟯虫は、肛門から這い出してその周囲に産卵するため、肛門部の痒み、それに伴う不眠、神経症を引き起こす
駆虫薬の使用上の注意
・一般用医薬品の駆虫薬は、回虫と蟯虫を対象としとおり、条虫（サナダムシ）の駆除を目的とするものはない
・腸管内に生息する虫体にのみ作用し、虫卵や腸管内以外に潜伏した幼虫には駆除作用が及ばない
・再度の駆虫を必要とする場合、１ヶ月以上間隔を置いて服用する
・回虫や蟯虫の感染が確認された場合は、家族一緒に駆虫を図ることが基本となる
・一度に多く服用しても駆虫効果が高まることはなく、かえって副作用が現れやすくなる
・複数の駆虫薬を併用しても駆虫効果が高まることはなく、組み合わせによっては駆虫作用が減弱することもある
・駆虫薬は局所作用を目的とする医薬品であり、駆虫成分が消化管から吸収された場合は、全身性の副作用（頭痛、めまい）を生じる原因となる
・消化管内容物があると駆虫成分の吸収が高まってしまうことから、空腹時に服用する
・駆除した虫体などの排出を促すため瀉下薬と併用されることもあるが、腸管内で駆虫成分が吸収されやすくなるため、ヒマシ油と併用してはならない
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