福祉の原理をめぐる理論
キャッスルズ
・オーストラリアの福祉国家の歩みを分析し、法定賃金規制制度によってナショナル・ミニマムを保障しようとする「賃金稼得者の福祉国家」という特徴づけを行った
ティトマス
1)「福祉の社会的分業」の考えたかに基づき、福祉制度を財政福祉、社会福祉、企業福祉の３つに分け、第二次世界大戦後は、社会福祉から企業福祉へと変化しつつあると唱えた
2)普遍的サービスを供給できる体制を作り、特別なニーズをもつ者や地域に対して権利として個別的サービスを提供する。つまり、選別的サービスを促進するにはその土台として普遍的サービスが必要であると主張した
3)普遍主義の立場から、社会福祉政策を、残余的福祉モデル、産業的業績達成モデル、制度的再分配モデルの３つに分類した
ハイエク
・「自由の条件」（1960年）では、新自由主義の立場から、国家は経済に介入するべきではなく、市場は自由にしておくべきだと主張した
・福祉国家を実現する「大きな政府」が中央集権化し、市場に深く介入してくることを批判した
ローズ
・インフォーマルサービスを組み込んだ福祉ミックス論の立場から、福祉の総量（TWS）は、家族福祉（H）と市場福祉（M）と国家福祉（S）の総量（TWS＝T+W+S）であると唱えた
（※次回に続く）
↓一日一回、あなたの応援クリックが更新のパワーとなります。↓
にほんブログ村
人気ブログランキングへ
↓この記事が役立ったという人は、ボタンをクリックしてください。↓
↓↓コメント欄に、ご意見、ご感想を、お気軽に書き込んで下さい。↓↓
- 関連記事
-
- 福祉の原理をめぐる日本の理論（１）
- 福祉の原理をめぐる理論（２）
- 福祉の原理をめぐる理論（１）
- 社会保障の理念や対象
- 社会保障制度の発展（２）
